もし結婚式が中止や延期になってしまったら？
2人の新しい生活のけじめとなる結婚式は、準備など大変なこともありますが憧れのドレスを着ることができるなど、多くの女性にとって一大イベントともいえます。ですが、もし結婚式が中止や延期になってしまった場合は、どのように対処すればいいのでしょうか。
結論からいえば、キャンセル料がかかる場合が多く、キャンセルをする時期によってキャンセル料の金額も変わってきます。
ではどの時期にどれくらいのキャンセル料がかかるのかなどをみていきましょう。
キャンセル料の意味合いや必要な理由
結婚式は日取りを決めたり招待状を発送したりと大体半年以上前くらいから準備を始めることが多いですが、結婚式場側もその日に向けて花や食材の手配など、さまざまな準備をしています。
その準備にはコストもかかっていますので、結婚式をキャンセルした場合でも式場側のコスト代金をキャンセル料として支払わなければならないのです。
キャンセル料の時期による金額目安相場
キャンセル料はどれくらいの金額になるのかといえば、結婚式をキャンセルする時期によって金額は変わってきます。
式場探しをしている人はどの式場にするか迷っていることが多く、いきなり本予約をすることはいろいろとリスクを伴います。そのときに1週間から10日ほどの短期間、仮という形で式場を押さえられる仮予約があります。
結婚式をキャンセルするときにキャンセル料がかかるのは、結婚式場と契約書を取り交わす本予約をしたあとです。
キャンセル料がかかるのは本予約をしたあとということを押さえたうえで、どのタイミングでキャンセルを申し込むと、いくらぐらいのキャンセル料になるのかみていきましょう。
目安相場1：中止の場合
結婚式を中止にした場合のキャンセル料は時期によって変わってきます。
【結婚式のキャンセル料の時期別目安】
・挙式日の179日～150日前まで→申込金（内金）の全額＋実費
・149日～90日前（約3ヶ月前）まで→見積金額の20%＋実費
・89日～60日前（約2ヶ月前）まで→見積金額の30%＋実費
・59日～30日前（約1ヶ月前）まで→見積金額の40%＋実費
・29日～10日前まで→見積金額の45%＋あれば外注解約料＋実費
・9日～前日まで→見積金額の45%＋外注解約料＋納品済み物品代金
結婚式や披露宴の当日キャンセルは、基本的に見積金額の100%の料金を支払わなければいけません。また、キャンセルの申し込みは電話でもいいのかなど、手順をきちんと確認しておきましょう。
目安相場2：延期の場合
では結婚式・披露宴を中止ではなく延期をする場合はどうなるのでしょうか。
条件として「延期の期間や日時によってはキャンセル料がかかる」としている結婚式場が多くあります。
例えば、「当初予定されていた結婚式の日程から1年以上延期する場合は、キャンセル料がかかる」など、契約書に書かれている場合がほとんどです。
自分達が契約しようとする結婚式場はどのような内容になっているのか、気になることはあらかじめきちんと確認をしておきましょう。
結婚式のキャンセルまでの流れ4つ
結婚式のキャンセルを申し込む時期によって大きく変わってくるキャンセル料だからこそ、延期や中止が決まったら素早い対応が必要となってきます。
では、実際にどのような流れになるのかを確認していきましょう。
キャンセルまでの流れ1：キャンセル料の有無の確認
まずは本契約の前に「結婚式のどれくらい前からキャンセル料が発生するのか」「その金額は時期によってどれくらいになるのか」は確認しておきましょう。
結婚式の費用が大きいほど、キャンセル料も高額になりがちです。本契約をする前に、しっかりと契約書に目を通して疑問点は担当者に質問をするなど、事前確認は必ず行いましょう。
そのときにキャンセルを申し込んだ「解約日」は、結婚式場に一報を入れたその日なのか、それとも書類でキャンセルの手続きをした日なのか、ということも確認をしておきましょう。
キャンセルまでの流れ2：両家の話し合い
招待客もなく2人だけで結婚式を挙げる場合は、当事者の2人が納得していればいいでしょう。ですが、親族や友人・知人を招いて結婚式・披露宴を行う場合はそうもいきません。
結婚式の費用は両家で折半する、もしくは割合を決めて費用を出しあうなどと決めている場合はしっかりと両家で話し合いましょう。
自然災害など、どうしようもない理由ではなくどちらかに責任がありキャンセルせざるを得ない場合もあります。後々もめて気まずい思いをしないようにきちんと話し合いを行いましょう。
キャンセルまでの流れ3：中止の手続き
どうしてもやむを得ない理由や状況で結婚式をキャンセルすることが決まったら、早めにキャンセルの手続きをしましょう。ほとんどの場合、式場と取り交わした契約書にはキャンセルの方法が書かれていますので、その方法に基づいて手続きを進めましょう。
キャンセル料は式場側に連絡・解約をする時期が遅くなれば遅くなるほど、高額になることがほとんどです。少しでもキャンセル料の金額を少なくするためにも、決定したら日を置かずに手続きをしましょう。
キャンセルまでの流れ4：日程変更がある場合の手続き
結婚式をキャンセルするといっても、中止ではなく延期など日程変更をする場合は、中止と違ってキャンセル料が安くなる、もしくはかからない式場もあります。
新郎新婦のどちらかが体調を崩したなどの理由で、3ヶ月ほど結婚式を延期したい、といった場合は同じ式場・同じ内容で結婚式を挙げるといった条件付きでキャンセル料が安くなる場合もあります。
延期をする場合も日程の変更が決まったら、契約書の内容を確認してから日を置かずに早めに式場側に連絡を取り、キャンセル料がかかるのかなどの確認をするようにしましょう。
結婚式を中止・延期の際に確認すべきキャンセル料のポイント3つ
結婚式や披露宴を中止や延期するときに、時期によっては高額のキャンセル料がかかってくるのは、式場側の準備やリスクを考えると仕方がありません。
とはいえ支払いをする前に、契約書の見直しをするなど確認をしておくべきポイントもあります。
確認すべきキャンセル料のポイント1：ウェディングアイテムを確認
式場側と取り交わした契約書の中には、キャンセルした場合に料金が発生するアイテムと発生しないアイテムが記載されている場合があります。
また、式場と結婚式や披露宴の内容にもよりますが、早めにキャンセルの連絡をすれば料金がかからないアイテムもあるかもしれません。
どのアイテムにキャンセル料が発生するのか、契約書を必ず確認して式場に連絡をしましょう。
キャンセルできないアイテム
結婚式・披露宴で使用するアイテムの中で、キャンセルできないアイテムとしてあげられるのは、自分達で手配して購入した物や特注品、引き菓子など受注生産品で、すでに発注し生産に入っている物などです。
購入した物とは、結婚指輪や招待状・席次表などのペーパーアイテム、ウェディングドレスやタキシードなどで、特注品とは2人の名前が入った記念品などです。
受注生産の物は発注前であればキャンセルできる場合もありますし、購入した物でも時期によっては返品やキャンセルできることもありますので、可能性がある物は個別に確認をしましょう。
キャンセル可だが料金は発生するアイテム
結婚式・披露宴で使用するアイテムでキャンセルは可能ですが、料金が発生する物は、レンタルした物などです。
ウェディングドレスやタキシードなどレンタルした婚礼衣装は、実際に着用していないのでそのあとケアをするための手間がかからないので、キャンセルすることは可能ですが、同じ衣装を着用したいと思った人を断らないといけなかった可能性もあるので、料金は発生するでしょう。
キャンセル可で料金も発生しないアイテム
結婚式後に招待客にお渡しする引き出物は、品物をお渡しする場合は式をキャンセルしても品物はキャンセルできないことが多いですが、カタログギフトを引き出物として選んでいた場合は、料金もかからずにキャンセルできることがあります。
ただし式場側が発注していたり、業者側の判断やキャンセルの時期にもよりますので確認を必ず行いましょう。
確認すべきキャンセル料のポイント2：仮予約か本予約か
結婚式場を見学したときに、気にいったけれどほかの式場も見ておきたいというカップルも多くいます。そのようなカップルのために、仮予約という制度を設けている式場があります。
仮予約とは、希望する挙式日を1週間前後の期間、仮に押さえておくことができます。この仮予約の段階では基本的にキャンセル料は発生しません。
本契約は新郎新婦と式場との正式な契約となり、2人のために会場を押さえることになるので、キャンセルされてしまうと式場側に大きな損害が発生してしまいます。そのため、本契約後はキャンセル料が発生するのです。
本契約後にキャンセルする場合は、早めに式場に連絡を入れましょう。
確認すべきキャンセル料のポイント3：分担方法は？
「結婚式のキャンセルまでの流れ」の項でも述べましたが、親族や友人・知人を招待する結婚式の場合は、式場のキャンセル料が思いのほか高額になるケースが多くあります。
結婚式の費用を折半するようにしていたのであれば、キャンセル料の分担も折半する、という方法もあるでしょうし、負担の割合を決めていればその割合にそって分担する方法もあります。
キャンセル料をどのように分担するのかは、両家で話し合いをしましょう。
結婚式のキャンセル料を少しでも減らす方法2つ
準備をしていくなかで、思いがけない理由で結婚式のキャンセルをしなくてはならない状況になることもあります。
早い時期にキャンセルすることができればいいのですが、ギリギリになってからのキャンセルは、新しい生活を進めようとするカップルにとって大きな負担になる場合が多くなります。
減らす方法1：補償サービス「結婚式保険」を利用する
式場のキャンセル料が高額になるのを少しでも抑える方法として、キャンセル料を補償する保険サービスを利用することができます。
これは結婚式のキャンセルによる式場側の損失を補填することを主な目的とした保険ですが、中止や延期を決めた新郎新婦にとっても支払うキャンセル料がある程度抑えられるメリットもあります。
結婚式を本契約するときに付帯サービスとして加入できるようにしている式場が増えてきていますが、保険の内容によって補償してもらえる範囲や内容も変わってくるので、仮予約のときに確認しておくといいでしょう。
減らす方法2：内金として対応できるか確認する （延期の場合）
結婚式の日取りと会場が決まったら式場側と本契約を結びますが、そのときに正式な予約として内金・申込金を支払う場合がほとんどです。その金額は式場や結婚式・披露宴の内容によりますが、5～20万円が相場となっています。
結婚式を中止ではなく延期にする場合、キャンセル料は内金で対応できるかどうかを担当者に確認するのも、キャンセル料を少しでも低く抑える方法の一つです。
万が一に備えて結婚式のキャンセル料を確認しよう
やむを得ない理由であっても、結婚式・披露宴を中止や延期するということは、2人だけの問題ではすまない場合がほとんどです。自分達のために予定をあけてくれた招待客へのお詫びなども必要になってきますし、家族にも迷惑がかかることもあります。
中止や延期に伴うさまざまなことをスムーズに行うためにも、結婚式のキャンセル料などは始めにキチンと確認をしておきましょう。